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Journal of the JIME Vol.00,No.00(20xx) －1－日本マリンエンジニアリング学会誌第 00 巻第 00 号 (20xx)

1. はじめに

海底ケーブルが世界で初めて商用化されたのは，

1851 年に英仏間のドーバー海峡に敷設されたもので

あるが，敷設した翌日には不通になったと言われ，と

ても商用と呼べるほどのものではなかった．当時のケ

ーブルは，GP（ガタパーチャというゴム）絶縁海底電

線と呼ばれるもので，銅線をGP で絶縁しただけで何

ら保護被覆ないものであったため，不通となった原因

は，沿岸の漁師が珍しい海草と勘違いして切り取った

とか，電線内に金があると思い込んで切り取ったから

ともいわれている．日本の海底ケーブルの歴史は，1871 年，デンマーク

の大北電信株式会社が長崎・上海間に敷設した国際海

底ケーブル，更に翌年の 1872 年，明治政府が関門海

峡に敷設した国内海底ケーブルに始まるが，いずれも

欧米技術者主導で行われたもので，本格的な国内技術

の導入は，1906 年のケーブル敷設船「小笠原丸（1,404㌧）」の建造や，1935 年の国産海底ケーブルの製造を

待つことになる．

本稿では，光海底ケーブルシステムの概要に触れ，

ケーブル敷設船による敷設技術について紹介する．

2. 光海底ケーブルシステム

2.1 光海底ケーブル現在，世界の光海底ケーブルは，総延長が 100 万

km を超えるといわれており，国際通信の 99％以上が

光海底ケーブルを通じて提供されている．光海底ケー

ブルは，光ファイバを通信媒体とする点で陸上の光ケ

ーブルと基本的な概念は変わらないが，太平洋横断の

ような長距離（10,000km），深海（8,000m）での敷設

を前提としていることや 25 年以上の長期安定性を確

保するという点で陸上のシステム以上に高度な信頼性

が求められる．また建設工事においては，漁業をはじ

めとした社会活動や波浪などの厳しい自然環境を考慮

した設計，施工に配慮する必要がある．光ファイバを用いた海底ケーブルは，大きく有中継

用と無中継用に分かれる．有中継用の光海底ケーブル

は，中継器に実装できるシステム数に制限があるため，

同一ケーブル内に収容される光ファイバは最大で 16心となっている．深海では水圧が 78MPa にも及ぶた

め，光ファイバを防護する部材として 3分割鉄個片が

縦添えされ，周囲にハガネ線を撚ることで敷設や引き

上げ時の張力に耐える構造となっている．光ファイバ

と 3分割鉄個片の間，およびハガネ線間には水走り防

止材を充填し，ケーブル切断時の海水の浸入を防止し

ている．ハガネ線の周囲を囲む銅パイプは，中継器に

電気を供給する給電路の役割をもつとともに，撚り合

わせたハガネ線を保持し内部を密閉することにより，

光ファイバに有害な水素ガスの侵入を阻止する機能を

有している．銅パイプは，周囲をポリエチレン被覆に

より絶縁することで電気的に保護され，LW（Light Weight）ケーブルとなる．

(提供：㈱ OCC)

図 1 有中継用光海底ケーブルの構造（LW）

一方，無中継用の光海底ケーブルは，比較的近距離

にある離島の通信網整備を目的としたもので，できる

だけ多くの光ファイバを同一ケーブル内に収容できる

よう，4 心テープ心線をスロッドロッドに収容する構

光海底ケーブル敷設技術の紹介＊

小森強＊＊

＊原稿受付平成 30年 7月 31日．＊＊NTTワールドエンジニアリングマリン株式会社

光海底ケーブル敷設技術の紹介＊

小　森　　　強＊＊

Journal of the JIME Vol. 53, No. 6（2018）日本マリンエンジニアリング学会誌　第53巻　第 6 号（2018）― 102 ―

和文表題


造となっており，国内では最大で 100 心のケーブルが

導入されている．ただし，収容スペースが比較的大き

くなるため耐水圧の観点から適用は水深 3,000m まで

となっている．光海底ケーブルは，陸に近い浅瀬ほど錨や漁労など

により損傷を受けやすいため，ポリエチレン被覆の周

囲を鉄線で一重（SA: Single Armored）または二重

（DA: Double Armored）に保護した外装タイプのケ

ーブル構造としている．ケーブル種別によって適用最

大水深は異なるが，一例をあげると，外部からの影響

を最も受けやすい陸揚げ部から水深200mまでの浅海

域に DA，浅海域ほどではないが漁業活動等により損

傷を受ける可能性のある水深 1,500～2,000m までの

海域に SA，それよりも深い深海域に LW の光海底ケ

ーブルを採用するなどとしている．

(提供：㈱ OCC)

図 2 外装ケーブルの外観（DA）

2.2 海底中継器海底中継器は光ファイバ内で減衰した光信号を増幅

するもので，一般に 40～100km 間隔（海底システム

により異なる）で光海底ケーブルに接続されている．

海底ケーブルと同様，最大水深 8,000m の深海に設置

されるため，高い信頼性と耐水圧性が要求される．

（提供：NEC ㈱) 図 3 海底中継器

2.3 海中分岐装置海底ケーブルシステムは，導入当初 point-to-point

で 2 局間をつなげていたが，3 局以上を効率的につな

ぐネットワークを構築するため，ケーブル内に複数実

装されている光ファイバを海中で分岐させる海中分岐

装置が導入されている．海中分岐装置は，深海におい

ても海底ケーブルを絡ませることなく確実に海底に設

置しなければならず，高度な敷設技術が要求される．

（提供：NEC ㈱)

図 4 海中分岐装置

2.4 伝送装置類海底ケーブルが陸揚げされる陸揚げ局には，光信号

を伝送するための光端局装置や，海底中継器を作動さ

せるために必要な電力を供給する給電装置などが設置

されており，これらの装置と海中設備を総称して光海

底ケーブルシステムという．

（提供：NEC ㈱)

図 5 光端局装置（左）と給電装置（右）

3. ケーブル敷設船の特徴

3.1 ケーブル敷設船国内に初めて導入された海底ケーブル敷設船は英国

製の「沖縄丸」（1896 年，2,278 ㌧），国産では「小笠

原丸」（1906 年，1,404 ㌧）であるが，当時は推進用

プロペラにケーブルやロープを絡ませないよう船首か

らのみ敷設する方式であり，近年に至るまで修理工事

や洋上接続などの停船作業を行う場合には船首作業方

式が採用されてきた．ケーブル敷設船の操船能力向上

に伴い定点保持・ルート保持能力が高まると，次第に

船首シーブは廃止され，新たに建造される敷設船はす

べての作業を船尾で行う方式が主流となってきた．

ケーブル敷設船は，海底ケーブルを敷設するために

必要なケーブルタンクやシーブ，ケーブルエンジンな


光海底ケーブル敷設技術の紹介 864

日本マリンエンジニアリング学会執筆要項


どを装備しているのが特徴である．大型の船になると

数千kmの海底ケーブルを一度に搭載することが可能

となっている．

1999 年に就航した当社のケーブル敷設船

「SUBARU」（総トン数 9,557 ㌧）は典型的な船尾作

業方式となっており，海底ケーブル敷設工事のための

ケーブルタンクやケーブルエンジンはもとより，海底

ケーブルを敷設と同時に埋設する鋤式埋設機やウォー

タージェットによる後埋設機能をもった ROV（Remotely Operated Vehicle）などを装備している．

【SUBARU】・全長×幅×深さ：124m×21m×10m ・最大貨載喫水：7m

図 6 ケーブル敷設船「SUBARU」

また，2017 年に就航した当社のケーブル敷設船「き

ずな」（総トン数 8,598 ㌧）も SUBARU と同様に船

尾作業方式となっているが，海底ケーブル敷設作業に

加え，災害時における通信インフラの迅速な復旧を目

的とした災害対応機能も備えるなど，汎用性を高めて

多目的に作業を行えるものとなっている．

【きずな】

・全長×幅×深さ：109m×20m×12m ・最大貨載喫水：6m

図 7 ケーブル敷設船「きずな」

3.2 ケーブルタンクケーブルタンクはケーブル敷設船の中央部に配置さ

れ，海底ケーブルを積み込んだ際に隙間ができないよ

う円筒形の形状となっている．これにより荒天時に船

が傾いても荷崩れすることなく安定的に海底ケーブル

を搭載することができ，安全かつ確実にケーブル敷設

を行うことができる．SUBARU の場合，大型のケー

ブルタンク 2 基（2,620 ㎥）と予備タンク（150 ㎥）

で合計 2,770㎥の容量を確保し，最大で約 4,000kmの

海底ケーブルを一度に搭載することが可能となってい

る．

図 8 ケーブルタンクに積み込まれた光海底ケーブル

3.3 シーブ海底ケーブルは，船内のケーブルタンクから船尾の

「シーブ」と呼ばれる滑車を通って海底に敷設される．

シーブの形状は平型とＶ型とあり，張力が印加されて

いる状態で摩擦によるケーブル損傷を回避するためい

ずれも回転する構造となっている．ほとんどの海底ケ

ーブルは最小曲げ半径（張力下）が 1.5ｍとなってい

ることから，船内の海底ケーブルが通過する曲り部は

シーブを含めて半径 1.5ｍ以上となるように設計され

ている．SUBARU は船尾に半径 1.6ｍの平型シーブ 1基とＶ型シーブ 2基の計 3 基を備えており，海底ケー

ブルの多様な作業に対応できる構造となっている．

図 9 平型シーブを通過中の海中機器


光海底ケーブル敷設技術の紹介865

和文表題


3.4 DPS 海底ケーブルを決められた位置に正確に敷設するた

めには，まず船を計画ルートに沿って正確に航行させ

なければならない．近年のコンピュータ制御技術の進

歩により，海上作業などの特殊用途に多数導入されて

いるのがDPS（Dynamic Positioning System）と呼

ばれる自動船位保持装置であり，近年のケーブル敷設

船には標準的に導入されている．DPS の導入によって，

かつては経験と熟練に頼っていた敷設中の操船精度が

飛躍的に向上し，船舶の安全航行にも大きく貢献する

ことになった．

図 10 DPS操作盤

3.5 スラスタ潮流，風，波などの外力に対して高度な船位保持を

可能としているのは，DPS によって制御される推進シ

ステムである．SUBARU は船尾にアジマススラスタ

（定格出力 2,700kw） 2 基と船首にトンネルスラスタ

（同 1,600kw）1 基および格納式のアジマススラスタ

（同 1,192kw）1 基を装備しており，いずれも発電機

（同 2,800kw）4 基による電力を動力源とし，負荷変

動への対応が容易な電気推進システムとなっている．

図 11 アジマススラスタ（SUBARU 船尾）

4. ケーブル敷設用機器

4.1 ケーブルエンジン海底ケーブルを海底面に沿って正確に敷設するには，

海底地形に応じてケーブルを精緻に繰り出さなければ

ならない．また，ケーブル修理の際などは，海底から

ケーブルを損傷しないように船上に巻き上げ回収しな

ければならない．海底ケーブルをこれらの用途に合わ

せて適切に扱うために，敷設船にはリニアケーブルエ

ンジン（LCE: Linear Cable Engine）やドラムケー

ブルエンジン（DCE: Drum Cable Engine）が装備

されている．

4.1.1 リニアケーブルエンジン（LCE）リニアケーブルエンジンは，直線状に並んだ上下の

タイヤに海底ケーブルを挟み込み，タイヤを回転させ

てケーブルを繰り出すものである．水深が深くなる程

海底ケーブルは自重で船外に繰り出されてしまうため，

タイヤで挟み込むことで繰り出し速度を制御する仕組

みとなっている．SUBARU のLCE には 21 対のタイ

ヤが装備され,変化する敷設スピードに対応可能とな

っている．

図 12 リニア式ケーブルエンジン(LCE)

4.1.2 ドラムケーブルエンジン(DCE)

ドラムケーブルエンジンは，金属ドラムに海底ケー

ブルを巻き付け，ドラムを回転させることでケーブル

の巻き上げや繰り出しを行うものである．SUBARUは最大 40 トンの張力に対応できる 2基のDCE（直径

4ｍ）を装備し，主にケーブル巻き上げを必要とする

修理工事や撤去工事などで DCE を用いている．また

LCE を用いたケーブル敷設においても，洋上でケーブ

ル接続を行う場合など2本のケーブルを同時に扱う場

合には DCE の使用が必須となり，様々な場面で使用

する機会が多い．





図 13 ドラム式ケーブルエンジン（DCE）

4.2 鋤式埋設機鋤式埋設機は，敷設船から牽引ワイヤーで曳航しな

がらケーブル敷設と同時に海底面下にケーブルを埋設

していくものである．鋤の先端から繰り出されるケー

ブルは底質によって 1～2m の深さに埋設されるのが

一般的であるが，海域によっては 3m の埋設が要求さ

れる場合もある．通常は 0.6～1.0km/h のスピードで

敷設同時埋設を行うが，できるだけスピードを落とさ

ず，より深い埋設深度を確保するために，鋤状の埋設

ブレードの前部にウォータージェットシステムを付加

し，土砂を流動化させて埋設し易い環境をつくり，効

率化を図る工法も採用されている．近年では漁業活動

の大型化に伴い 1,000m を超える深海においても底引

き網漁が展開されているため，そのような海域におい

ては水深 2,000m まで海底ケーブルの埋設が要求され

る場合もある．このためSUBARU に搭載されている

鋤式埋設機は水深 2,000m まで対応可能となっている．

図 14 鋤式埋設機

4.3 ROV（Remotely Operated Vehicle） ROV は，ウォータージェットシステムやソナーな

どを備え，アンビリカルケーブルを通じて船上から送

られる電力や制御信号によって水中を自在に移動する

ことができ，海底ケーブルの交差点など鋤式埋設機が

使用できない箇所やケーブル修理の際に、海底面に置

かれた状態のケーブルを後埋設するものである．また，

埋設作業以外にマニピュレーターによる海底ケーブル

の切断やケーブルグリッパーの取り付けなどを行うこ

とができ，海底ケーブル修理作業の効率化に大きく貢

献している．SUBARU のROV は水深 3,000mまで対

応可能となっており，ケーブルの最大埋設深度は 3mとなっている．

図 15 ROV

5. ケーブル敷設技術

海底ケーブルシステムは，サービス開始から 25 年

間の長期運用を前提としていることから，設置される

海域の状況を海洋調査により正確に把握し，ルート設

計や製造に反映させることが重要となる．敷設工事を開始する前に，設計や許認可取得などの

事前準備工程を確実に進め，これらの結果を反映して

ようやく海底ケーブルや海底中継器等の製造が開始さ

れる．海底中継器は，製造工場において所定の間隔で

海底ケーブルと接続され，数百kmから時には数千kmを一本ものとして敷設船に積み込むことになる．海底ケーブル敷設の一般的な流れとして，有中継光

海底ケーブルシステムを例とし，ケーブル陸揚げ，鋤

式埋設機を使った敷設同時埋設，ケーブル敷設，ケー

ブル接続などについて述べる．



和文表題


図 16 海底ケーブル建設の流れ

5.1ルート設計および海洋調査海底には通信ケーブル，電力ケーブルおよび送水管

などの長尺物のみならず，海洋観測装置や漁礁など，

数多くの人工構造物が設置されている．また，海底の

地形や地質は海域によって大きく異なるため，海底ケ

ーブルの敷設に際しては，あらゆる情報を入手し長期

にわたり安定した状態が維持できるよう最適なルート

を選定しなければならない．

海底ケーブルは，海底の起伏に沿って宙吊り（サス

ペンション）とならないよう敷設しなければならない

ため，水平距離に対して若干長めとなるよう設計され

ている．この長めに敷設するケーブル量をスラックと

いい，標準的な太平洋横断海底ケーブルシステムでは

平均 2％程度，つまり水平距離で 8,000km とすると，

160km がケーブルスラックとなる．このスラック量を

詳細に反映したものが，製造や敷設において指標とな

るルートポジションリスト（RPL：Route Position List）やケーブル直線図（SLD：Straight Line Diagram）と呼ばれるものであり，これらを完成させ

るための必要なデータが海洋調査結果により提供され

る．

RPL は，海底ケーブルや海底中継器が設置される場

所を詳細に示した一覧表で，緯度・経度のほか，水深・

水平距離・スラック・ケーブル長・ケーブル種別など

の敷設するケーブルに関するものに加え，敷設船が方

向を変える位置を示す変針点（AC：Alter Course）や

ケーブル交差点なども示され，敷設時の重要な指標と

なっている．

また，SLD は海底ケーブルと海底中継器のつながり

がわかるよう RPL を直線状に図面化したもので，製

造時に一連のシステムとして完成させるための指標と

なる．

図 17 海洋調査結果に基づくルート設計例

5.2 ケーブル製造と敷設船への積込み海底ケーブルは，SLD をもとに敷設とは逆の順番で

製造され，SLD にしたがって海底中継器のつなぎこみ

が行われる．敷設中の洋上接続は工期が長期化するだ

けでなく，海気象の影響など様々なリスクを高めるこ

とにもつながるため極力工場内で接続し，洋上での接

続箇所を最小限に抑えるかたちで敷設船に積み込む．

積込み前に海底中継器を含めたケーブル全体のシステ

ム試験，更に，積込み後に海底中継器の動作確認試験

を行い，この時点で海底ケーブル等の保管管理責任が

製造会社から敷設工事会社に移ることになる．

積込み作業は昼夜連続して行い，更に効率化のため

に 2本のケーブルを同時に積み込む場合もあるが，ケ

ーブルタンク内へ整然と巻き取っていく作業は自動化

が困難であり，世界中どこへいっても人力に頼らざる

を得ない領域となっている．したがって積込みは，作

業員が安全・確実にケーブルを扱える速度に制約され

てしまうため，ケーブル種別により異なるが一本あた

り通常 2～6km/h 程度となっている．敷設船が DPSの採用で自動化されている一方で，未だマンパワー頼

みの領域が残っているのは大変興味深い．

5.3 ケーブル敷設工事

5.3.1 敷設前掃海作業鋤式埋設機によるケーブル敷設同時埋設は，文字通

り埋設機を海底面で曳航しながらケーブルを敷設して

いく工法である．海底に不要となった漁網やワイヤー

などがあると埋設機に絡んで工事の妨げとなるばかり

でなく，海底ケーブルや埋設機を損傷することにもな





るため，鋤式埋設機を使用する区間では，あらかじめ

海底の障害物を取り除く掃海作業を行う．

5.3.2 ケーブル陸揚げ海底ケーブルの端末を敷設船から海岸に引き上げる

ことをケーブル陸揚げといい，敷設船は船の喫水や周

囲の状況を考慮して，できるだけ陸に近い沖合に定点

保持の状態で停船する．以前はアンカーにより船固め

を行っていたが，現在は DPS による定点保持が一般

的である．

海底ケーブルを陸揚げするには，まず陸揚げロープ

を小型の作業船で引き出し，海岸に設置された滑車を

介して牽引機や重機などで牽引する工法（直接牽引法）

を用いるのが一般的であるが，船固め位置が海岸に近

い場合は陸揚げロープを海岸で折り返し，敷設船内の

ウィンチ等で牽引する工法（折り返し牽引法）も可能

である．

図 18 海底ケーブルの陸揚げ工法

陸揚げロープや海底ケーブルは，一定間隔で取り付

けられたタイヤチューブにより海面付近を浮いた状態

で陸揚げされ，一定量の海底ケーブルが海岸に到達し

たのちにダイバーが汀付近からタイヤチューブを順次

切り離すことでケーブルを海底に着底させていく．

ケーブル陸揚げは，海気象に問題がなければ敷設船

と海岸の間が 1km を超えても安全に行うことができ

るが，陸揚げ距離が長い程，敷設開始までに長時間を

要することから海気象変化の見極めが重要となる．

陸揚げ距離が極端に長い場合は，敷設船が近づける

水深までの陸揚げ部分を小型船や台船などにより先行

敷設し，後日敷設船が海底ケーブルを引き上げ，船内

の海底ケーブルと接続してから沖合に敷設していく工

法をとる．実際に陸揚げ距離が 2km を超えた実例も

あるが，先行敷設とするか否かは周囲の環境や工事時

期などを総合的に勘案して設計段階で決定し，製造工

程に反映する．

図 19 ケーブル陸揚げの模様

5.3.3 ケーブル敷設同時埋設鋤式埋設機を敷設船で曳航しケーブル敷設と同時に

埋設を行う工法は 1960 年代に開発され，その後多く

の改良を重ねて現在に至っている．開発当初に比べて

適用される水深・埋設深度ともに格段に深くなってい

ることに加え，掘削後にケーブル上に土壌を残すよう

な鋤の構造とすることで，掘削影響幅を最小限とする

とともに確実に埋設が行えるようになっている．

ケーブル敷設同時埋設中は，海底ケーブル，埋設機

を曳航するトウワイヤ，埋設機を制御するアンビリカ

ルケーブルの3本が敷設船から同時に海中に出ること

になり，それぞれを水深や海底の起伏に合わせて繰り

出さなければならないため，操作には非常に熟練した

技能が要求される．海底ケーブルには過大に張力がか

からないようにする一方で，緩めすぎると埋設機で踏

みつける可能性があるため，ケーブル敷設速度制御に

は細心の注意が必要となる．また，水深やケーブル種

別・中継器の有無によって変わる水中重量にも配慮し

て速度制御を行わなければならない．

要求される埋設深度や海底土壌の種類にもよるが，

敷設同時埋設の速度は通常0.6～1.0km/h程度である．

確実に埋設するためには，より深く鋤を海底下に入れ

た状態で曳航することが理想であるが，そうすること

で埋設機への負荷が大きくなり損傷するリスクも高ま

るため，あらかじめ最大の牽引張力を決めておき，こ

れを超える場合は鋤の貫入深度を浅くするなどの対応

をとる．

図 20 敷設同時埋設のイメージ



和文表題


5.3.4 ケーブル敷設海底ケーブルは，RPL をもとに所定のルートに必要

なスラックを含めて敷設しなければならない．ケーブ

ル敷設は，敷設同時埋設の操作と異なり，敷設船から

投下されるのは海底ケーブル1本のみであることから

ケーブル制御は比較的行い易いが，敷設同時埋設の際

に考慮する必要のなかったケーブルスラックには細心

の注意を払い，確実に海底面に沿わせて敷設すること

が重要となる．

ケーブル敷設は，敷設船からケーブルが垂直方向に

保持されている状態から開始し，徐々に船速を上げる

と同時にケーブル繰り出し速度を上げ，ケーブルをカ

テナリー（懸垂線）状態にしていく．

敷設中は水面とケーブルとの角度（入水角）を監視

しながらスラックを適切に制御することで，ケーブル

のサスペンション（宙吊り）やキンクの発生を回避す

る．敷設速度はケーブル種別や水深等によって異なる

が，一般に 4～7km/h 程度である．

5.3.5 ケーブル後埋設 ROV によるケーブル後埋設は，ケーブル接続部，

鋤式埋設機で埋設できないケーブル交差箇所，あるい

は何らかの理由で鋤式埋設機を回収したことにより，

ケーブルが埋設できていない箇所で行う．2 本のジェ

ットノズルの間にケーブルを挟みこみ，堆積層を液状

化させてケーブルを埋設していく．

ROV にはケーブルトラッキングセンサーが装備さ

れているため自動でケーブルを追尾することができ，

また磁気センサーによりケーブルの埋設深度を確認す

ることも可能である．埋設速度は海底土壌の性質や埋

設深度によるが，一般に 0.6～1.0km/h程度である．

図 21 ケーブル後埋設のイメージ

5.3.6 ケーブル接続光ファイバの接続には，陸上の光ケーブルと同様に

融着接続機を用いる．光海底ケーブルは，接続部にお

ける耐張力性などの機械的特性が劣化しないようハガ

ネ線を確実に固定する点や，給電路を含むケーブル接

続部全体を絶縁体であるポリエチレンで射出成型（モ

ールド）する点で，陸上の接続とは大きく異なる．接続作業は，1か所あたり一般に 20 時間程度の時間

が必要となるが，洋上の敷設船においては，更に接続

後の試験完了まで海底ケーブルを保持した状態でとど

まらなければならないため，DPS による定点保持能力

は敷設船にとって必須となっている．

図 22 海中投下される光海底ケーブルの接続部

6. あとがき

スマホをはじめとした携帯端末の普及で，世の中は

すべて無線でつながっていると誤解している方が意外

と多いが，それらを支えているのは陸上と海底でつな

がる光ファイバネットワークである．本稿では光海底

ケーブルの敷設技術や敷設船などの機能について概要

を紹介した．重要な社会インフラとして欠くことので

きない情報通信分野において，今後光海底ケーブルが

果たしていく役割はますます大きくなっていく．

参考文献

1）光海底ケーブル執筆委員会，光海底ケーブル，

（2010）

著者紹介

小森強・ 1959 生・所属．NTT ワールドエンジ

ニアリングマリン株式会社・最終学歴．埼玉大学工学部

電気工学科



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